現在、企業における動画コンテンツの需要は非常に高まっています。

企業は動画を利用することで情報の伝達効果を高め、魅力的なコンテンツを提供し、顧客や従業員とのエンゲージメントを向上させることができます。

しかし、いざ動画コンテンツの活用を検討してみても、費用面が気になり一歩踏み出せない、または進め方が分からないという悩みを抱えた経営者や広報担当者も多いのではないでしょうか。

 

この記事では、動画制作の費用について、相場と安く抑える方法や注意するポイントをご紹介していきます。

ぜひ最後までご一読ください。

 

 

 

１.動画制作の一般的な流れ

動画制作の費用についてご説明する前に、動画制作がどういった工程を経て進んでいくのか、そこから先にご説明させて頂きます。一連の流れが分からない状態だと、結果的にかかる時間・工数が増えて費用がかさむ要因になってしまいます。

そうならない為にも事前にどういった流れで動画制作が行われるのかを理解し、前の工程に戻らない様にする必要があります。

それでは動画制作の一般的な流れをご紹介させて頂きます。

 

 

制作会社との打ち合わせ

動画の目的・狙い・ターゲットを出来るだけ詳しく制作会社に伝えましょう。

完成した動画が「思っていたのと違った」という事に無らない様に、イメージに近い動画をYouTubeやインターネット上から見つけておき、制作会社に共有するようにしましょう。

イメージを言葉だけで表現しても、受け手側の解釈によって希望通りの動画にならない可能性があります。

制作着手後もイメージのすり合わせに時間が取られ、コストがかさむことに繋がりますので、おすすめです。

 

 

企画・構成・絵コンテ・Vコンテの作成

この工程では制作会社から、打ち合わせの内容を盛り込んだ企画書を提出してもらいましょう。

企画を確定させたら構成、絵コンテやVコンテ、原稿・台本と進めていきます。

入れてほしいシーンやセリフなどがある場合は必ずここの工程で伝えておくことが大事です。

最終的に納得いく動画を作る為には、ここの工程で時間と手間をかける事が重要になります。

 

 

撮影・収録

撮影場所の確保や日取り、撮影時間などを事前にスケジューリングしておき、撮影当日は段取りに従ってテキパキと撮影していきます。

もし撮影当日に変更や追加シーンが多く、当初のスケジュールでは間に合わない場合は、追加撮影が必要になる場合があります。

そうなると追加の日数分の人件費や場所代、交通費、機材費用などが追加でかかりますので注意が必要です。

変更や追加したいシーンが後から出てきたとしても、当初のスケジュールを押さない程度に留めるのが重要です。

ナレーションの音録も事前に擦り合わせた原稿通りに収録を進めていきます。ここでも一度収録した後、原稿変更や修正が増える場合、外注先にもよりますが追加費用が必要になる場合があります。

あらかじめ定められた修正回数や追加料金がかかる項目を事前に把握しておきましょう。

 

 

編集

絵コンテやVコンテの流れに沿って、モーションを付けていく作業を行います。

撮影した動画をつなぎ、カットし、テロップや音入れなど、細かく編集していきます。

完成間近であったり、時間をかけて作り込んでからの確認するのではなく、制作途中のもので何度か確認を重ね、方向性が間違っていないかどうか要所要所でチェックしておくと、最終的に大幅修正をしなければいけないという時間ロスを防ぐ事が出来ます。

 

 

納品

納得いく動画が完成すれば、納品となります。

納品後に、「やっぱりここを修正をしてほしい」とならない為に、最終チェックは複数回もしくは複数人で行う事がおすすめ

です。

納品データの形式は、どこの媒体で動画を使用するかなどで事前に確認しておくようにしましょう。

 

 

 

２.動画の制作費は何によって決まる？

動画制作でかかる費用の多くは人件費です。
先述した「企画・撮影・編集」の3工程が基本的な流れとなっており、各工程でどれくらい人が関わるか・どれくらい作業時間を要するかにより費用が決まります。
長尺動画はより多くの工数が必要となるため、費用が高くなる傾向にあります。

では人件費以外では、いったい何にコストが掛かっているのでしょうか。

以下で詳しく説明していきます。

 

 

企画関連費用

モーショングラフィック動画、撮影実写動画など、どんな種類の動画でも必要になるのが「企画関連費」です。

ヒアリングをもとに企画を提案し、構成を決める動画の軸となる大切な項目です。

企画・構成費、ディレクション費、進行管理費などが挙げられます。

この項目では、特殊な機材や技術を用いる訳では無いので、人件費が主となります。

 

 

撮影関連費用

実写撮影を行う場合は「撮影関連費」が発生します。

内訳は撮影費、機材費などの必要になる費用と、動画の内容によって必要になる撮影の場所代やキャスティング費、スタッフの交通費、宿泊費などがあります。

映像のクオリティにこだわればこだわるほど、携わる人数、時間、高性能な機材はどんどん増えるため、動画費用は上限は無いと言っても過言ではありません。

予め予算を決めて、その予算内に収まる様に進めることが大事です。

 

 

編集関連費用

「編集関連費」は動画編集に関連する費用を指します。

動画クリエイターの人件費は必ずかかる費用ですが、それ以外に必要な費用としては、ナレーション費、BGM費、イラスト費などが挙げられます。

これらは動画の内容によるものなので、必ず必要になるという訳ではありません。

また、3DCGやクロマキー合成といった複雑な編集の場合、高い編集スキルを持った人材が必要になるため、その分高額な費用が必要になります。

 

 

その他（オプション）

制作会社によりますが、納期に余裕が無い場合、特別料金を別途支払うことで対応が可能になる事があります。

出来る限り、時間に余裕をもって企画を練り制作に臨めることが費用を安く抑えるためには大事です。

あとは納品時のデータ形態によってもオプション料金が必要になる場合があります。事前に動画を流す媒体のファイル形式を確認しておくようにしましょう。

複数の媒体で動画を使用したい時、その媒体に合うサイズにトリミング調整が必要な場合があります。

BGM無しと有り両方欲しい、サムネイル画像を作って欲しいなど、オプション費が必要な場合がありますので、このあたりも事前に確認しておくと良いでしょう。

 

 

 

３.動画制作費を安く抑える4つのポイント

先述した動画制作費を構成する「企画」「撮影」「編集」のそれぞれの工程で、費用を安く抑えるためのポイントがあります。

それではその4つのポイントをそれぞれ解説していきます。

 

 

企画部分を出来る限り自社で行う

最初の打ち合わせに臨む際、企画考案の全てを制作会社に任せてしまうと、それだけ打ち合わせの回数は増え、時間がかかり人件費が多く掛かってしまいます。

事前に「動画を作る目的(狙い)」「ターゲット」「動画の使用媒体」「イメージに近い動画」などを社内で洗い出しておけば、企画でかかる時間を省略することが出来るので、費用を削減できるポイントになります。

 

 

撮影や音収録を自社で行う

撮影や収録を依頼する動画に関してですが、出来る範囲で自社で行う事で費用を削減できます。

例えば、

①出演者を外注せず自社スタッフで対応する

②撮影場所を自社の敷地内にする

③プロのカメラマンではなくスマートフォンや個人所有のカメラを用い自社スタッフで撮影する

④過去に撮影した素材（動画や写真）を編集して使う

などが挙げられます。

ただただ費用を抑えることに固執するのではなく、動画のクオリティ、予算、効果などを考慮することが大切です！

 

 

モーショングラフィックス動画を活用する

コストをなるべく安く抑えたいと考えている場合は「モーショングラフィックス動画」を活用することがおすすめです！

実写撮影動画と違い、カメラマン、機材、出演者、撮影日数とそれに応じたスケジューリングを気にする必要がありません。

それだけではなく、モーショングラフィックス動画は伝えたいことを短時間で的確に伝える効果が高いとされています。

文字や写真・イラストいった静止画像に動きや音を加え、動画に加工したものを指し、「動くインフォグラフィックス」と呼ばれることもあります。

 

 

相見積もりを取る

相見積もりとは、同じ条件下で複数の動画制作会社に見積もりを出してもらう事をいいます。

予算を伝え、各社にはその予算に応じた最高のパフォーマンス（見積もりと簡単な動画概要）を提示してもらいます。

ここでいう動画概要というのは、その制作会社が予算範囲内で出来得る動画の種類、条件や制限などです。見積もりを書面で読んだだけでは細かいことは分からないので、気になった事があれば質問、相談をすることが大事です！

 

 

 

４.まとめ

弊社が運用する「動画王国」ではご予算をお伺いし、その予算内で最大限の効果をあげるためのご提案をさせて頂いております。

これから動画コンテンツを活用したいと考えておられる企業様に寄り添った分かりやすい説明、明瞭な見積もり、企画の提案を得意としております。

ご相談・お見積もりは何度でも無料で対応いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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ぜひこの機会に動画コンテンツの企業活用を始めてみてはいかがでしょうか。